産業医の紹介

　愛知県で杉浦産業医オフィス（合同会社SOC）代表で産業医をしております杉浦元重（すぎうらもとしげ）と申します。
医師免許と産業医免許を持ち、産業医として十数社の会社の産業医をしておりますが、産業医資格を持っているコンサルタントとして働き方改革コンサルティングもしております。
　＊産業医のみのご依頼も受けつけております。

産業医顧問先企業のA社人事課長様の声
□杉浦産業医オフィス（合同会社ＳＯＣ）杉浦先生への感謝を込めて

◆全体を通じて
　弊社は、創立から15年の間、事業領域の拡大を続け、現在では20業務を約1,000人、事業所数120超の体制で運営しております。事業領域の拡大に伴い、「部門ごとの多様な社内文化の存在」、「複数の雇用形態」、「10人以下の小さな組織が太宗を占める」などの特性により従業員の健康状態把握が容易ではないことが、長年の大きな課題の一つでした。
　特にメンタルヘルス対策はノウハウ蓄積の欠如もあり、満足な対応が出来ていませんでした。
　2021年度より杉浦先生への業務委託をきっかけに、ニーズが強かった「メンタルヘルス対策」に、特に注力していくこととしました。
　具体的には、メンタル不調を未然に防止するための研修・セミナーや健康相談を実施する「上流工程」と、メンタル不調発症後のケア、復職に向けた面談・判定にかかる統一的な対応フローを社内関係者で共有する「下流工程」に分けて、同時並行で進めていきました。
　対策を進めて2年ほどで、メンタル不調による休職者・退職者は激減し、対象者がゼロとなることもありました。
メンタル不調の原因はいくつかのパターンがあり、人員配置や人間関係を含めた職場環境、対象者本人の行動特性など複合的要因によることも多く、一筋縄ではいかないことも多々ありますが、様々な打ち手を並行して進めるにあたり、多くのアドバイスを通じてご支援いただいき、大変感謝しております。

　2022年度からは「健康経営の取り組み」をスタートし、健康経営優良法人の評価を継続していただいております。
「健康経営の取り組み」は、専任のCHO（Chief Healthcare Officer）を健康経営施策責任者とし、「コミュニケーションの促進」「運動機会の促進」「産業医・保健師による健康保持・増進の立案・検討への関与」などの取り組みを進めていき、杉浦先生には取り組み内容や注力するポイントについて、幅広くアドバイスをいただき、研修・セミナーにもご登壇いただきました。
　これからも、「会社は仕事をする場である」という軸をブレずに、「準備ができている状態の社員」が「期待役割に応じたパフォーマンスを発揮できる」環境をこれからも維持・継続するためにも、杉浦先生には末長いご支援をいただきたいと思います。

●産業医業務
○衛生委員会
　委員会では、健康教育のためのミニレクチャーを設けていただいています。熱中症対策など、季節に応じたものから、メンタルヘルス不調の未然防止につながる内容まで幅広く、分かりやすい説明をいただいております。ミニレクチャーの内容から日頃のスポーツ活動に話題が広がることもあり、話に花が咲くことも多いです。
　また、事業所の従業員に、幅広く嘱託産業医と衛生委員会の存在を知ってもらうため、毎回新たな従業員を委員会に招き、意見交換や健康に関する質疑応答に参加してもらう取り組みを提案いただき、継続しています。
　対面で会話した経験は、従業員にとってもその後の産業医面談などの場面で心理的な安心につながっていると聞いています。

○健康診断結果に基づく就業上の措置の指導
　アドバイスをいただき、「会社として従業員個人の健康管理・病気との付き合い方にどこまで関与するのか」をメインテーマに、当初から役割分担の明確化に努めました。
　具体的には、検診結果を踏まえて産業保健職が措置・指導を行うのは「業務を行う場面で支障をきたすか否か」としました。これにより、措置・指導の優先順位が高い従業員への対応に集中することができました。また、継続的な通院・服薬により従業員個人がコントロールできている健康管理領域への干渉を控えることで、結果として従業員の産業保健職・人事担当者へのアレルギー低減にもつなげることができました。

結果として、策を進めて2年後には、健康診断受診率を10ポイント以上改善することができました。

○メンタルヘルス不調者への対応と復職支援
アドバイスをいただき、「メンタル不調発症後のケア」「復職に向けた面談・判定とも、統一的な対応フローを社内関係者で共有」をベースとしました。
　特に、「メンタル不調発症後、休業する従業員への案内」「メンタル不調発症後の段階ごとの心理状態・対応にあたる基本の考え方を示した『段階別評価・対応表』」「復職に向けて、対象者自身で作成する『振り返りシート』」などをパッケージで使うことで、対象者・上司・人事担当者それぞれに、役割ごとの自覚を促す効果が見られ、結果としてメンタル不調者数の抑制に大きく貢献いただきました。

○ストレスチェック制度や長時間労働者への面接指導
毎年実施するストレスチェックは、フォローの面接・問診を含めて別会社にお願いしておりましたため、セカンドオピニオンを含めた産業医面談の実施という形でご対応いただいております。必要に応じて継続的な面談を実施いただき、対象者の現状共有に努めていただきました。

●付加事項（健康経営）
○研修・セミナー
　身近なテーマである、「睡眠」「女性の健康」をキーワードに研修・セミナーを企画・実施いただきました。プロ研修講師として、柔らかい語り口でテーマについてわかりやすく解説いただき、受講生にも好評です。
　衛生委員会などで面識のある従業員も多く、希望者制の研修・セミナーにもかかわらず、受講率が高いことが特徴です。

　また、会場招集型以外の展開として、職場巡視とセットでのミニレクチャーの企画を提案いただき、複数の職場での実現に至りました。女性のみの職場においては「乳がんのセルフチェック」をテーマに、教材を用いた実践的な内容に、参加者にも好評を博しております。

○健康相談
　自己の健診結果の数値が気になる従業員から近親者の疾病相談まで、幅広く健康に関する相談にのっていただき、好評です。
衛生委員会などで面識のある従業員も多く、気軽に相談できる雰囲気が出来ており、感謝しております。

執筆・文責：【中小企業】人材サービス業　　人事課長

弊社が対応可能な会社様は、
１：メンタル疾病による休職者を減らすために実際に取り組んでいる会社様。

２：残業削減を含めて働き方改革に取り組んでいる会社様。

３：健康経営をはじめ心的資本に投資する経営戦略を行っている会社様。

になります。

もう少し詳細をご説明します。

１：メンタル疾病による休職者を減らすために実際に取り組んでいる会社様。
「メンタルヘルス不調による休職者が時々いるので産業医に面談をして欲しい。」そのようなニーズはもちろんあると思いますし、再発予防を目指して復職支援チームを組んで一緒に対応させていただきます。
　＊産業医任せにするようなことはお控えください。

そして次にやらなければならないことは、メンタルヘルス不調者を出さない会社作り（職場環境改善）です。
取り組むための手法は山ほどあると思いますが、大切なのはそこに向かって具体的な取り組みのための第一歩をPDCAを回しながら進めることです。

このような取組みをすでに始めている会社様のご依頼を受け付けております。
もしその必要性を感じているけれどまだ取り組めていない場合はまずご相談ください。
具体的に取り組める第一歩をお伝えします。
それを実践しはじめた上で、契約をご検討ください。

コミュニケーション研修を長くやっておりましたので、ご依頼後に上司のためのコミュニケーション研修などを担当することも可能です。
　＊講師は信頼できる人に頼むこともあります。

２：残業削減を含めて働き方改革に取り組んでいる会社様。
現在働き方改革に前向きに取り組んでいる企業様はたくさんあります。「そんなものは大企業が取り組むことだ！」と思われるかもしれませんが、40名～100名規模の会社様でも取り組んでいるところはたくさんあります。

そして、時に外部コンサルタントを活用しながら戦略的に取り組んでいるところは残業削減だけでなく、生産性向上（コスト削減、売り上げアップ、品質向上による不良品削減など）に成功しております。
　例えばこちらの会社様⇒静岡コンサルタント株式会社様
働き方改革というと残業削減とか、テレワーク制度の導入等と思われるかもしれませんが、そうではありません。

人材採用が厳しくなっている、管理職の何名かが親の介護で離職する可能性がある、管理監督者の残業が多く労基署から指摘されたこともあるが、ＮＯ残業デーなどの取組み（他の曜日の残業が増えたり、自宅で持ち帰り仕事をしている人が増えるが会社は知らないフリをしている）以外に、減らす方法がわからない。
そのような課題を解決するだけでなく、働き方改革とは経済競争力が落ちてきている日本企業が勝つための経営戦略です。

また、生産年齢人口が減る一方の日本社会において、働き方改革（「働く人たちが、それぞれの事情にあわせて、多様な働き方を選択できる社会」）への取組みは必須の課題です。いつまでも高度経済成長期と同じような働き方ができる人を求めていては会社に人が集まらない時代です。

弊社でも産業医業務を行うだけでなく、働き方改革コンサルティングサービスを提供しております。
「働き方改革のコンサルティングを頼んだけど、調査をして制度を導入したのはいいけど、社員が活用できていない」「トップが率先して残業削減に取り組んだけれど、現場から不満が上がっている」という声も聞いております。
弊社のコンサルティングでは、現場主体で自分たちの職場を自分たちで変えていく主体的を育みながら、いずれはコンサルタントがいなくても自走できる改革を行います。

働き方改革に取組みたいが何から始めてよいかわからない会社様はまずはお問合せください。ヒアリングの後まず簡単にできる事を提案させていただきます。その上で、弊社との契約をご検討ください。

また、すでに取り組まれている場合は①取り組んだ内容②取り組んだがまだ課題が残っていることをお教えください。実施する上でのポイントをお伝えしますので、まずは実践していただきその上で契約をご検討ください。

３：健康経営をはじめ心的資本に投資する経営戦略を行っている会社様。
健康経営のポイントは「今ある労働力としての人（人的資源）を大事にすること」ではなく、「投資により人が未来に生む価値を最大化すること」です。（株式会社丸井グループ取締役上席執行役員の小島先生（産業医であり役員でもある）の第32回「健康と経営を考える会」定例会の言葉より）

（2024年の健康経営優良法人認定数は中小企業法人で16733社です。都道府県別にみると、大阪府が2041社で愛知県が2位の1870社です。）

健康経営は経営と名前がついていることからもわかる通り、認定がゴールではなく経営戦略として取り組むべきものであり、そこに向かって産業医としてできる助言や活動をさせていただきます。
最初は福利厚生的なスポーツイベントや健康増進のためのウォーキングイベント（お盆休みなどに一定数歩いた人になんらかの商品をあげるなど）でもよいと思いますが、大切なのはそれが経営戦略に位置付けられていることであり、最初に紹介した小島先生の言葉のように取組によって労働生産性があがり人が生む価値が高まっていくことが必要です。

４：部下の命を守る
そして当たり前ですが忘れがちな事は、部下の命を守るのは上司の仕事だということです。
職場にはたくさんのリスクがあります。通勤中もオフィスの中も、現場にもたくさんのリスクがあります。社員に労働力を提供する代わりに、安全に働ける環境を提供し続けること。それが会社や上に立つ人の役割であることを忘れないでください。
（オフィスには人間関係というリスクがあり、人間関係が原因で心の病気にかかり、残念ながら死を選んでしまったという悲しいニュースが時々報道されます。）

長時間労働や過度のストレスによる健康被害から労働者を守ること、これは事業者の役割であり、そのために産業医としてできうる助言や活動の提案や面談を行いますが、「働くことによるリスクから、部下の健康や命は自分たちが守る」という意識は持っていただきたいと思います。

何も難しいことをやらなければと思う必要はなく、できることを一歩ずつ取り組んでいただければと思っています。

働き方改革コンサルタントX社会人経験もある産業医と一緒に取り組みたい方はまずはお問合せください。

【産業医の経歴】
大学病院で勤務医として臨床経験を積んだ後、社会へと飛び出して予備校での講師やコーチ、カウンセラーを経験してきました。
　また、会議ファシリテーションや経営コンサルティング、人材育成のノウハウを師について学んだ後、それまでの経験を生かして産業医という形で医療の分野へ戻りました。また、働き方改革やワークライフバランスについてもコンサルティングを学び、サービスとして提供しております。

【産業医経歴】
　アミューズメントパーク（蒲郡市）、試験研究業、IT関連、不動産管理、建設業、道路管理、大手製造業、運輸業などでの産業医をする中で、安全衛生委員会や面談の場で対話を重視しながら産業医活動をしております。

【経歴】

1974年：岐阜県に生まれる（各務原市）

1993年：四肢麻痺の祖父がいた経験から、文系から医学部志望へ変更

1995年：2浪して愛知医科大学へ入学

2001年：医師免許取得

2009年：産業医免許取得、日本医師会認定産業医へ

　途中、医学の道から離れて企業研修や人材育成、コーチング、会議術など学ぶ

2023年現在：複数の企業の産業医

趣味：低登山（ほぼハイキング）、快適さを目指した洗車、格闘技動画を見ること（合気道初段・・・たしか・・・）、スキー（モーグルできるようになりたい）、生豆を煎って美味しい珈琲を人に飲んでもらうこと。

家族：２児の父（女の子の一卵性双生児）

日々の産業医活動についてBLOGを書いています。