戦略的に働き方改革や両立支援などの対策をしなかった場合の労働力の損失額を数字で見える化できるツールを作成しました。
①
性別ごとの５歳階級別労働者人数または、御社にある社員リストからお名前を省き、年齢と性別のみのリストをcsvファイルでアップロードし、予測年（何年後の予測をしたいか）、補充する場合の採用・育成コスト（円/人）（おおよそ、80∼300万と言われています）などの数値を入力すると、
2040年までに働き方の見直しや離職防止対策をしなかった場合の損失を計算することができます。
②
作成されたグラフをスクリーンショットしてご活用ください。
＊各数値の根拠や活用方法については下記記事をご確認ください。
このシュミレーターは、何も対策をしなかった場合に
・育児、共働き世代の離職（他社への転職）
・ビジネスケアラーの離職
・定年、再雇用世代の離職
の３つの特に大きな経営上の課題について算出するためのものです。
csvファイルをアップロードしていくつか数値を入れるだけで一下記のような試算資料が作成されます。
- 無料で活用できますか？
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はい、メールマガジンにご登録いただいた際、案内をお送りしておりますのでそちらを参考にしてご活用ください。
- アップロードしたデータはどうなりますか？
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試算と資料を作成するために一時的に使用するだけですのでデータとしてはどこにも残りません。
- 会社名の入力は必要でしょうか？
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資料にのせる場合はご入力ください。資料に会社名前を載せなくてもよい場合は、XX株式会社などとご入力ください。
- なぜ無料で使用できるのですか？
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より多くの企業様に本質的な働き方改革や両立支援に取り組んでいただきたいと考えておりますので、社内での動機付けのためにご活用いただくことが目的です。
ご活用いただき、ご意見やご感想や活用事例などお教えいただければと思います。
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